「不動産の販売をオンライン商談で行いたい」という人もいるでしょう。

展示場に足を運んでもらうのが今までの常識でしたが、感染症対策の観点から、オンライン上で販売する必要性が出てきました。

とは言え、初めての場合には「オンライン商談でどこまでできるの？」と疑問を感じるでしょう。

そこでこの記事では、不動産販売におけるオンライン商談について紹介していきます。

この記事を読めば、オンライン商談を取り入れると、業務はどう変わるのか、メリットデメリットがわかります。

オンライン商談を導入したいと考えている人は、ぜひ参考にしてください。

オンライン商談とは？

オンライン商談とは、インターネットを使って行う商談のことです。

顧客のもとを訪問したり、顧客に出向いてもらったりする手間がありません。

そのため、遠隔地にいる相手でも今までより手軽に商談できます。

時代の変化によって、さまざまな業界でオンライン化が進んでいます。

顧客も利便性の高いサービスを求めやすくなるため、顧客獲得のためにも早めに取り入れておくとよいでしょう。

不動産の販売をオンライン商談で行うメリット3つ

不動産の販売にもオンライン商談を活用できます。

ただ、「メリットがないならやりたくない」と感じる人も多いでしょう。

ここでは、不動産の販売をオンライン商談で行うメリット3つを紹介していきます。

どれも業務の効率化に役立つものです。

業務効率化をしたい場合や収益アップを目指したい場合には、オンライン商談を取り入れるとよいでしょう。

次章以降でそれぞれを詳しく解説していきます。

不動産の販売をオンライン商談で行うメリット①コストが削減できる

オンライン商談なら、移動がほとんど不要になります。

そのため、社員の交通費も不要になり、大幅なコスト削減が可能です。

今まではモデルルームなどで物件のよさをアピールするのが一般的で、それぞれの現場に行かなければいけませんでした。

しかし、オンラインで商談できれば販売場所にとらわれないため、交通費がすべて不要になるのです。

また、移動時間がなくなることにより、収益が発生する業務により多くの時間が割けます。

結果として、今までと同じ業務時間であっても、高い収益をあげられるでしょう。

収益アップを目指したい場合には、オンライン商談を取り入れてみてください。

不動産の販売をオンライン商談で行うメリット②感染症対策になる

オンライン商談なら、人と直接会う必要がないため、感染症対策になります。

場合によっては命を落とすこともある感染症から身を守れるのは、大きなメリットでしょう。

社内でクラスターが発生してしまうと、会社の信頼を損ねるリスクさえあります。

不動産は単価が高いですから、購入してもらうためにはなによりも信頼が大切です。

会社の信頼がなければ販売が難しくなってしまうでしょう。

会社の信頼を守るためにも、社員や顧客の安全を守るためにも、オンライン商談で感染症対策をしてみてください。

不動産の販売をオンライン商談で行うメリット③人材確保につながる

オンライン商談を取り入れると、通勤さえ不要になるため、自由な働き方ができる会社だとアピールできます。

少子化が進んで空き家が増えている現代では、不動産業界に興味をもつ若者も減っていく可能性があります。

また、これからの時代は、ワークライフバランスを重要視し、働き方も大きく変わっていくでしょう。

そんな中で、従来の働き方しかできない会社のままでいれば、人材不足に悩むことになってしまいます。

オンライン商談を取り入れることで自由な働き方を推進し、人材確保に力を入れてみてください。

不動産の販売をオンライン商談で行うデメリット2つ

前章までで、オンライン商談を取り入れるメリットを紹介しました。

オンライン商談には多くのメリットがあるので、業務の効率を上げたい場合には取り入れることをおすすめします。

ただ、オンライン商談にもデメリットがあります。

オンライン商談を取り入れると、社内の体制を大きく変える必要があります。

そのため、社員や顧客へ体制を変えることを伝える手間がかかるのです。

ただ、一度改革を行ってしまえば、その先はずっとオンライン商談を活用し続けられます。

一時的に手間やコストがかかっても、社員の交通費などが不要になることを考えられれば、大したデメリットではないでしょう。

不動産の販売をオンライン商談で行うデメリット①通信環境の整備が必要

オンライン商談では、インターネットを活用するため、通信環境を整備する必要があります。

通信環境が悪いと、商談中に音声が途切れたり、映像が乱れたりしてしまいます。

不動産は大きな買い物ですから、顧客は信頼できる相手から買いたいと考えているでしょう。

商談環境が悪ければ、信頼も得にくくなってしまいます。

顧客から信頼してもらい、商談をうまく行うためにも、通信環境を整備するようにしてください。

映像でのやり取りは通信量が大きくなりますし、スムーズなやり取りには通信速度が大切です。

そのため、無制限で使えて通信速度が速いプロバイダを選ぶようにしましょう。

また、在宅勤務を行う場合には、社員ひとりひとりの通信環境にも気を配ってください。

不動産の販売をオンライン商談で行うデメリット②勤務体制の改革が必要

オンライン商談を取り入れると、ネット環境さえあればどこでも働けるようになります。

必ずしも社員に出社してもらう必要がなくなるのです。

在宅勤務はどの程度取り入れるのか、在宅勤務を行うときのルールはどうするのかなどを決める必要があるでしょう。

繰り返しになりますが、オンライン商談を行うと場所の移動がいらなくなり、業務の効率化ができます。

場合によっては、今いる社員数を減らしても業務が回る可能性もあります。

効率化や収益アップという面から考えれば大きなメリットですが、人員削減をするためにはかなり手間がかかるでしょう。

とは言え、一度改革してしまえば、その後は高い収益性を維持できます。

業績アップを狙いたいのであれば、オンライン商談を取り入れるとよいでしょう。

不動産の販売にもオンライン商談は使える

ここまで、オンライン商談を取り入れるメリットデメリットを紹介してきました。

大きな改革は大変ですが、取り入れることで大きなメリットがあるとわかったでしょう。

「オンライン商談を取り入れてみようかな…」と感じた人も多いはずです。

しかし、不動産販売のどの部分にオンライン商談を使えるのかをしっておかないと、あまりイメージが湧かないでしょう。

不動産販売においては、以下2つの場面でオンライン商談を活用できます。

そのほか、内見についてもVRの導入によってオンライン化が可能です。

VRはオンライン商談ではないので、この記事では割愛します。

しかし、オンライン商談を取り入れた後は、業務をオンライン化をした方が効率が上がるので覚えておくとよいでしょう。

次章以降で、オンライン商談を利用できる2つの場面について詳しく紹介していきます。

実際の業務がどんなふうに変わるのか、想像しながら読んでみてください。

不動産販売にオンライン商談を活用①資料共有しながら物件紹介

今までであれば不動産を紹介する時は、対面で間取図を見せながら物件について話すのが一般的でした。

しかし、オンライン商談なら、デジタル資料にした間取図を顧客と共有しながら商談できます。

デジタル資料をデータとして保管しておけば、商談中に顧客の希望を聞いて、条件に合う物件を紹介することも可能です。

紙の資料なら事前に準備して持っていった資料しか使えませんが、デジタルならその場で探してその場で顧客に提示できるのです。

「では、希望条件に合う物件を後日紹介しますので…」と言う必要もなく、スピーディーに商談を進められます。

日が空いてしまうと、顧客の気分を再度高めなければいけませんが、オンライン商談ならそのような手間も不要です。

顧客の購買意欲を高く保ったまま商談できるので、成約しやすくなるでしょう。

不動産販売にオンライン商談を活用②営業をオンライン化

アウトバウンド営業で顧客獲得をする場合にも、オンライン商談を活用できます。

テレアポで見込みがあると感じた顧客に対しては、そのままオンライン商談に切り替えるのです。

もちろん、後日にオンライン商談の予定を入れることも可能です。

顧客にとっても訪問されるよりハードルが下がるので、より気軽に商談に臨めます。

営業マンとしても訪問する手間が省ける分、扱える件数が増え、結果として成約数も多くなります。

オンライン化して効率アップすることで、営業の成果も上がりやすくなるでしょう。

オンライン商談で不動産販売を成功させるコツ

前章までで、不動産販売にオンライン商談を取り入れられる場面を紹介しました。

ただ、オンライン商談は対面の商談とは環境が違うため、コツをつかんでおかないとうまくいきません。

オンライン商談のコツには、以下のようなものがあります。

ここで紹介した3つはほんの一部ですが、意識するだけで商談をスムーズに行いやすくなるでしょう。

まとめ：オンライン商談で不動産販売の収益アップを目指そう

不動産販売におけるオンライン商談について紹介してきました。

不動産販売は、モデルルームや実際の物件で行うのが一般的でしたが、ツールを使えばオンラインでも行えることがわかったでしょう。

初めてオンライン商談を取り入れる際には、改革に手間がかかりますが、その後の収益アップを考えられれば、そこまで大きなデメリットではありません。

オンライン商談を取り入れて、収益アップを目指してみてください。