感染症予防の観点から、オンライン商談を取り入れる会社が増えています。

しかし、導入にはコストもかかるため、導入するかどうか迷うことも多いでしょう。

そこで、この記事では、オンライン商談のメリットを紹介していきます。

メリットは多数あるので、会社にとってのメリットと営業マンにとってのメリットにわけています。

あなたにとって魅力的に感じるメリットがあるかどうか、確かめてみてください。

オンライン商談とは？ウェブ会議との違い

オンライン商談とは、ツールを使ってインターネット上で行う商談のことです。

ネット回線とデジタル機器さえあれば商談でき、人との接触を避けられるので感染症予防対策として取り入れられています。

似たような言葉として、ウェブ会議というものもあります。

ウェブ会議は遠隔で行う会議のことで、顧客との商談を指す意味はありません。

【営業マン】オンライン商談を取り入れるメリット5つ

営業マンは成果をあげられずに悩む人も多いですが、オンライン商談を取り入れることで悩みの解決につながる可能性があります。

オンライン商談を取り入れると、営業を効率化でき、成果をあげやすくなるからです。

具体的には、オンライン商談を取り入れるメリットとして、以下5つがあります。

次章以降でそれぞれを詳しく紹介していきます。

メリットを知っておくことで、オンライン商談を取り入れるべきか判断できるでしょう。

また、実際に取り入れた後もより効果的に活用できるようになるので、ぜひ参考にしてください。

【営業マン】オンライン商談のメリット①成約までの時間が短くなる

通常の営業は相手と会う必要があるため、場所の確保やスケジュール調整などに時間がかかります。

相手が忙しい人であればあるほど、予定を決めるのに時間がかかりますし、実際に予定を入れられる日もかなり先になるでしょう。

しかし、オンライン商談なら場所を確保する必要がないので、スケジュール調整がより簡単になります。

移動時間も必要ないため、1回の商談に確保すべき時間も短くて済み、忙しい人が相手であってもアポを取りやすいです。

1件あたりにかかる時間を短縮できれば、今までよりも多くの件数をこなせますし、その分だけ成約数も上がるでしょう。

「もっと成果をあげたい」と考えている場合には、オンライン商談を取り入れることで解決するかもしれません。

【営業マン】オンライン商談のメリット②感染症リスクが低い

オンライン商談では、インターネットを通じて商談するため、人との接触を避けられます。

結果として、感染症リスクを下げる効果が見込めます。

対面営業をする場合、営業マンは移動中も含めてたくさんの人と接触しなければならず、感染症リスクが非常に高いです。

場合にもよりますが、感染症にかかれば命に危険が及ぶ可能性もありますし、集団感染を引き起こすリスクもあります。

あなた自身の健康や周囲の人の安全を守るためにも、オンライン商談で感染症対策をするのがおすすめです。

【営業マン】オンライン商談のメリット③訪問の手間がなくなる

通常の営業では、顧客の元を訪問する必要がありました。

何度も公共交通機関を乗り換えなければいけなかったり、移動に時間を取られて食事もままならなかったりする場合もあるでしょう。

しかし、オンライン商談ならそんな日常ともお別れできます。

顧客を訪問する必要がないので、移動時間も一切なくなります。

到着時間を逆算して時間に追われるような感覚になったり、電車の待ち時間にコンビニパンを頬張ったりする必要もないのです。

日常における大半の時間をこのように過ごしていては、ストレスが溜まる一方でしょう。

時間的に余裕を持てれば、今よりもゆったりと自信のある営業トークができるかもしれません。

オンライン商談を取り入れて、仕事のストレスを減らしてみてはいかがでしょうか。

【営業マン】オンライン商談のメリット④見込み客が増える

オンライン商談なら、顧客がどこにいても商談できます。

通常の営業では、場所が離れている顧客やアクセスが悪い顧客に対して営業を避けていたかもしれません。

しかし、オンライン商談ならそういった顧客に対してもアプローチできるため、見込み客を増やせます。

見込み客の獲得は多くの営業マンが頭を抱える課題でしょう。

オンライン商談を取り入れて見込み客獲得の悩みを解決すれば、今までよりも成約を獲得することに専念できます。

見込み客探しに時間を取られて思うように成約を狙えない人は、オンライン商談を始めてみてください。

【営業マン】オンライン商談のメリット⑤商談に漕ぎ着けやすくなる

オンライン商談は、訪問する手間もなく、感染症リスクもほとんどありません。

そのため、通常の商談に比べて手軽さがあり、顧客からしても商談をするハードルが下がります。

結果として、商談に漕ぎ着けやすくなるというメリットがあります。

以上のような考えから、今まで商談を断っていた顧客でも、「手軽だし、聞くだけ聞いてみようか」という気分になりやすいのです。

「なかなか商談に持ち込めない！」という人は、オンライン商談に切り替えることで商談に持ち込みやすくなるでしょう。

【会社】オンライン商談を取り入れるメリット6つ

前章までで、営業マンにとってのオンライン商談を取り入れるメリットを紹介しました。

さまざまな面から、営業によい影響があることがわかったかと思います。

もちろん、オンライン商談は営業マンだけでなく、会社にとってもメリットがあります。

会社にとっての大きな悩みは、人材確保と売り上げでしょう。

オンライン商談を取り入れることで、これらの悩みを解決するきっかけが得られる可能性があります。

次章以降でより詳しく紹介していくので、参考にしてください。

【会社】オンライン商談のメリット①コスト削減できる

オンライン商談では、営業マンが顧客の元を訪問する必要がないため、交通費も不要になります。

多くの営業マンを抱える会社ほど、負担する交通費も莫大です。

オンライン商談にするだけで、その支出が丸々いらなくなるのです。

オンライン商談を取り入れる1つのハードルは、ツールに投資が必要になることが挙げられます。

しかし、実際には営業マンの交通費分を投資するだけで、オンライン商談ツールは利用可能です。

こう考えると、オンライン商談を取り入れることがより容易になるでしょう。

【会社】オンライン商談のメリット②収益が伸びる

オンライン商談に切り替えると、以下のような要因から収益アップが期待できます。

ざっくり考えると、「収益＝売上−コスト」です。

そして、以上に挙げたように、オンライン商談を取り入れるだけで、コスト削減と売上アップの両方が見込めます。

必然的に会社の収益が伸びるのです。

オンライン商談の導入にはツール代が必要ですが、これだけ収益アップできるのですから、ツール代を差し引いてもプラスになるでしょう。

【会社】オンライン商談のメリット③社員を感染症から守れる

通常の営業では、移動や商談によって社員は非常に多くの人と接触することになります。

人との接触には常に感染症のリスクが付き纏います。

場合によっては、会社でクラスターが発生したり、取引先に感染させてしまったりするリスクもあるでしょう。

営業は人が資本ですから、社員を感染症から守ることは会社の収益を守ることにつながります。

オンライン商談を取り入れれば、人との接触を最小限に抑えられ、感染症リスクを避けられます。

社員や会社の信用を守るためにも、オンライン商談を取り入れてみてください。

【会社】オンライン商談のメリット④人材確保につながる

少子高齢化によって若い世代の数が減っており、人材確保に悩んでいる会社も多いでしょう。

また、若い世代は仕事のやりがいよりもワークライフバランスを重視し、より自由な働き方を求める傾向が強いです。

自分の健康や家族の安全を確保するために、感染症リスクが低い仕事をしたいという思いをもつ人も増えていくでしょう。

そのため、リモートワークができるなどの特徴がない会社は、今までよりもさらに人材不足に悩む可能性が高いです。

収益に問題がなかったとしても、人材が集まらなければ会社を存続できません。

オンライン商談を取り入れれば、出社不要にしてリモートワークを行うことも可能です。

人材確保をしたいのであれば、オンライン商談を取り入れて自由な働き方をアピールしてみてください。

【会社】オンライン商談のメリット⑤新人育成の効率化

人材が確保できた後は、新人育成が課題になるでしょう。

売り上げを出せる人材を育成できなければ、人材確保できたとしても会社は立ち行かなくなってしまいます。

意外に感じるかもしれませんが、オンライン商談は新人育成にも役立つのです。

オンライン商談ツールの中には、商談の様子を記録できる機能があるものもあります。

成績のよい営業マンの商談を録画すれば、それだけで最高の教材が出来上がるでしょう。

従来であれば、成績のよい営業マンに同行しなければならず、一度に教えられるのは一人だけでした。

しかし、録画した教材があれば1回の商談をいつでも何回でも見られます。

1回の商談からより深く学べますし、複数人の新人をまとめて育成可能です。

新人育成に悩んでいる場合には、オンライン商談を取り入れることをおすすめします。

【会社】オンライン商談のメリット⑥環境保全につながる

オンライン商談を取り入れると、商談に使う資料はすベてデジタルになるため、紙の資料を用意する必要がなくなります。

紙やプリンターにかかるコスト削減もメリットですが、紙の消費量が減ることで環境保全にもつながります。

環境保全などに取り組むことはCSR活動としてアピールすれば、会社のイメージアップになり、間接的に収益アップにもつながっていくでしょう。

いくら営業マンが優秀でも、企業イメージが悪ければ、思うように収益が上がりません。

オンライン商談を導入するのであれば、環境保全活動としての側面もあるとアピールするとよいでしょう。

オンライン商談を取り入れるデメリット

前章までで、オンライン商談を取り入れるメリットを会社側と営業マン側の両方から紹介しました。

しかし、メリットがたくさんあるオンライン商談にも、デメリットはあります。

デメリットを知っておかないと、うまく活用できない可能性もあるため、使い始める前に確認しておきましょう。

オンライン商談を取り入れる時の注意点3つ

前章では、オンライン商談を取り入れる時のデメリットを紹介しました。

デメリットも知った上で、導入するかどうか判断してみてください。

続いて、実際にオンライン商談を取り入れる際の注意点を3つ紹介します。

実際にオンライン商談を運用していく時には、以上3つに注意してください。

3つが揃っていない状態で導入してしまうと、トラブルの原因となります。

導入を前向きに検討しているのであれば、次章以降の内容を参考にしながら導入できる環境を整えてみてください。

オンライン商談の注意点①ネット環境

オンライン商談はインターネットを使うため、ネット環境がとても大切です。

音声や映像を共有するためには、膨大な通信量が必要になってきます。

そのため、メールの送受信では問題がなくとも、オンライン商談で不具合が出る可能性もあります。

映像や音声が途切れてしまっては、顧客に失礼ですし、安心して商談を進められません。

通信速度や通信量に問題がないかどうか、今一度、確認してみてください。

オンライン商談の注意点②顧客のITリテラシー

オンライン商談では、インターネットを駆使するため、顧客のITリテラシーが必要です。

PCやタブレット端末をスムーズに扱えない顧客の場合、オンライン商談をするのは困難でしょう。

顧客の年齢層が比較的高い会社の場合、オンライン商談を導入することで顧客に大きな負担をかけてしまうかもしれません。

とは言え、ツールによっては簡単なネット検索さえできれば使用できる場合もあります。

ITリテラシーがなくても扱いやすいツールを選ぶとよいでしょう。

ツールについては、後述します。

オンライン商談の注意点③情報の取り扱いルール

オンライン商談を行うと、インターネット上で情報を扱う機会が増えます。

商品の説明をするために、デジタル資料を作り、顧客に見せながら営業トークをするでしょう。

しかし、資料をきちんと整理しておかないと、顧客リストが商談相手に見えてしまうなどのトラブルが起きてしまいます。

そのため、「商談に使う資料は事前に〇〇フォルダに入れる」など、ルールを作った方がよいでしょう。

1回のミスであっても、ネットで拡散されてしまっては、大きなトラブルになります。

トラブルに巻き込まれないように、情報の取り扱いについてルールを明確にしておいてください。

オンライン商談にはツールが必要

オンライン商談をするにはツールが必要ですが、大きく分けると以下2種類があります。

ウェブ会議で使うツールはアプリインストールが必要だったり、会員登録が必要だったりします。

一方、オンライン商談で使われる商談専用ツールは、顧客側でアプリインストールや会員登録が不要なものが多いです。

また、録画機能や営業トークの台本をメモできる機能など、商談に特化した機能が充実しています。

ウェブ会議ツールの方が安価であることも多いですが、商談をするなら商談専用ツールを使う方が便利でしょう。

まとめ：オンライン商談のメリットを知って効果的に活用しよう

オンライン商談を取り入れるメリットを紹介してきました。

オンライン商談は、営業マンにとっても会社にとっても大きなメリットがあります。

売り上げアップや多様な働き方を目指すのであれば、ぜひ、導入してみてください。

また、オンライン商談には商談に適した機能が多くある商談専用ツールがおすすめです。