ビジネスチャット「direct」のメリットや利用がおすすめなケースとは?|料金プランも紹介
「direct(ダイレクト)」は現場に強いビジネスチャットツールです。建設業など現場とのコミュニケーションに課題を抱えている場合には、導入を検討している企業も多いでしょう。
本記事では「direct」の利用がおすすめなケースや他ツールと比較した際のメリット、利用料金などを網羅的に紹介していきます。
複数のビジネスチャットを比較して導入するツールを選んでいる最中の方はぜひ参考にしてみてください。
【この記事の内容】
ビジネスチャット「direct」の利用がおすすめなケース
以下のケースでは「direct」の導入がおすすめです。
それぞれの理由について紹介していくので、自社に当てはまる箇所があるかどうか確認してみましょう。
「direct」の導入がおすすめなケース
- ①現場とのコミュニケーションを円滑にしたい
- ②写真に直接書き込みをして指示を出したい
- ③アンケート機能を利用したい
①現場とのコミュニケーションを円滑にしたい
「direct」は現場のコミュニケーションに強みをもったビジネスチャットツールです。
現場のスタッフ同士で手軽に連絡を取り合ったり、現場と事務職の間でリアルタイムに意思疎通をしたりなどに向いています。メールや電話を利用するよりも手軽で迅速なコミュニケーションができることに定評があるのです。
パソコンだけでなくスマートフォンでの利用も可能であるため、現場ではたらくスタッフともすぐに連絡ができます。現場でのコミュニケーションに課題を抱えている場合には、導入を検討してみるとよいかもしれません。
②写真に直接書き込みをして指示を出したい
「direct」ではチャットで送信した写真に直接書き込みができます。写真に直接書き込みをすることで、口頭や文章では伝えきれない視覚的なイメージをすぐに共有できるのです。
現場への指示をする際に「現場の状況がよくわからず出向かなければいけなくなった」といった経験はないでしょうか?移動に時間がかかりますし、指示を出す側も出される側も作業が中断してしまうので生産性の低下につながるものです。
「direct」で写真を共有し、直接書き込めばこういった手間を省ける可能性があります。意思疎通に視覚的なイメージの共有が必要と感じているのであれば「direct」の導入を検討してみるとよいでしょう。
③アンケート機能を利用したい
「direct」ではアンケート機能が利用できます。アンケート機能はスタッフの意見を幅広く聞きたいときに便利です。
アンケート機能がないと、一人ずつチャットを送って確認しなければいけません。返信のフォーマットも人によって違うので回答を集計するのも意外と手間がかかるものです。
アンケート機能を使えばこういった手間を省けます。「YES or NO」の選択肢やあらかじめ設定した選択肢を表示し、アンケートを受け取った側は選択肢を選ぶだけで簡単に回答できます。
スタッフの意見を集めることが多い場合には、アンケート機能のある「direct」の導入を検討してみてはいかがでしょうか。
ビジネスチャット「direct」のメリット
「direct」を利用する主なメリットとして以下3つが挙げられます。
「このメリットは自社の課題解決に役立ちそうだ」と感じる場合には、導入すると業務効率アップにつながるでしょう。自社に当てはまるものがあるか確認してみてください。
「direct」のメリット
- ①視覚イメージの共有が簡単である
- ②オプションの追加でカスタマイズできる
- ③スクリーンショットの利用制限をかけられる
①視覚イメージの共有が簡単である
「direct」ではさまざまな添付ファイルを利用できます。
たとえば、Wordファイル・Excelファイル・画像ファイル・音声ファイルなどです。現場への指示書を送信したり、現場の写真をすぐに共有したりなどといった活用ができます。
画像ファイルには文字を直接書き込めるため、指示する人と現場スタッフにてイメージをすぐに共有できるのも大きなメリットです。
②オプションの追加でカスタマイズできる
「direct」には複数のオプションが用意されています。以下はその一例です。
タイトル「direct」のオプション一例
- ToDoリスト、スケジュール共有機能
- チャットボット機能
- ゲストモードの管理機能
- 導入支援サービス など
一定量までは無料で利用できるものもあります。オプションを追加することで自社に合った機能を利用できます。逆に不要な機能は追加せずに済むため、コストを抑えることにもつながるでしょう。
③スクリーンショットの利用制限をかけられる
「direct」ではスタッフがチャットの内容をスクリーンショットをしないように管理できます。アプリの利用環境にもよりますが、スクリーンショット自体をできなくしたり、スクリーンショットが利用された際にメール通知が来たりなどの機能があります。
チャットでは機密性の高い重要な情報もやりとりするものです。社員がスクリーンショットをして端末にデータが残ると、情報漏洩リスクが高まります。
通常であれば社内ルールなどで「スクリーンショットは禁止」などと定め、実際には社員個人の裁量に委ねられるところでしょう。しかし「direct」ならアプリ内で管理できるため、情報漏洩リスクをより確実に軽減できるのです。
ビジネスチャット「direct」の主な機能を紹介
ビジネスチャットツールは利用できる機能の多さによって、導入コストや操作性が変化します。多機能なものはコストが高く、画面に表示されるメニューやアイコンが多くなるため操作が難しい傾向があるのです。
自社にとって必要な機能が揃っており、なおかつ不要な機能がなるべくないツールを選ぶことで、高い操作性とコストパフォーマンスを得られます。
「direct」が自社にとって最適かどうか確認してみましょう。「direct」の主な機能は以下の通りです。
「direct」の主な機能
- チャット機能(1対1、グループチャット)
- 通話機能(音声、ビデオ、画面共有)
- データ共有
- ゲストモード
- アンケート機能
- ToDo機能
- 管理機能(スクリーンショット制限など)
ビジネスチャット「direct」の料金プラン
「direct」の料金は、チャットの料金プランとオプション料金に分けられます。まずはメインであるチャットの料金プランを見ていきましょう。
「direct」のチャット料金プラン
- フリー(10名まで):月額0円
- ベーシック(10名まで):月額6,000円
- プラス(11〜20名):月額12,000円
- プレミアム(21〜50名):月額27,500円
- マックス(51〜100名):月額50,000円
チャットの料金プランは以上の5つに分かれています。「direct」は1ユーザーごとの課金ではなく、最大人数による料金プランなので注意してください。
最大人数での利用で、一人当たり月額500〜600円です(フリープランを除く)。一人当たりの利用料金が最も安いのは、マックスプランを100名で利用するケースです。
続いて、オプション料金についても見ていきましょう。
「direct」のオプション料金
- direct Apps(タスク/スケジュール/掲示板):月額0円、月額3,000円、月額6,000円、月額15,000円、月額30,000円
- 導入支援サービス:150,000円
- ゲストのファイルダウンロード制限:月額1,000円
- ゲストのみを管理できる権限:月額1,000円
- マルチビュー(複数チャットを一覧で見る機能):月額3,600円、月額7,200円、月額16,500円
- 写真動画管理:月額3,600円、月額7,200円、月額16,500円、月額30,000円
- 勤怠管理:年間250,000円+1ユーザーにつき月額280円
- サイネージ(掲示板機能):初期費用49,800円+利用料端末1台につき月額6,000円+端末保守料月額1,500円
- ストレージ追加:月額1,300円、月額4,400円、月額8,400円(それぞれ100GB、500GB、1,000GB)
料金が複数記載されているものは、加入するチャットの料金プランによって金額が異なります。基本的に月額料金として加算される形です。
機能を追加するほど料金が高くなるので、導入前に自社にとって必要な機能を明らかにし無駄なコストを支払わないようにしておくとよいでしょう。
料金は使用する人数分だけのビジネスチャット『DiSCUS』
ビジネスチャットツールは使用できる機能によって料金が大きく異なります。必要最低限の機能でコストを抑えたツールをお探しなら『DiSCUS』がおすすめです。
『DiSCUS』の主な機能
- チャット(1対1、グループチャット)
- 通知設定(オンオフ、メッセージ内容を表示しないセキュアな通知)
- 一斉同報(1,000ユーザーに一斉通知)
- プロフィールの一言メッセージ
- メッセージの検索機能
- ファイル添付
- 既読機能
- 監査機能
また、高いセキュリティ性も誇っています。それぞれの機能についてより詳しく知りたい方は、以下のリンクより無料資料請求を申し込んでください。
「実際に試して導入を検討したい」という方は、以下のリンクより無料トライアルを申し込んでみてください。
まとめ|「direct」は現場に強いビジネスチャット
ビジネスチャット「direct」について紹介しました。
「direct」はデジタルファイルの共有が容易でかつ写真への直接書き込みが可能なのが特徴です。現場での意思疎通に適しているツールです。
記事中では利用メリットや利用がおすすめなケースも紹介したので、参考にしながら導入を検討してみてください。
なお「他のツールとも比較してみたい」「比較検討の手間を削減したい」という方は、以下の記事もおすすめです。複数の観点からツールを比較しているため、自社に合いそうなツールをすぐに見つけられるでしょう。